貴方も知っている通りです。その理由は

省エネは、創エネ・蓄電と異なり、非常時だけではなく、日々効果を発揮するからです。

省エネの手法を大別する以下の３通りです。

どれを進めるにしても必要な組織が省エネ委員会です。

　実行をつかさどる中核組織となるからです。
　ＰＤＣＡで考えてみましょう。
　結果につながる行動はＤｏです。
　このＤｏをどのようにすれば良いのかを考え、実行するには中核組織が
　なければ、一向に進まないことは、これを読んでいるあなたが一番よく知っています。

　多くの会社の中核組織の立ち上げをして参りました。その数500を超えています。
　

　そして多くの会社の省エネ委員会を活性化させてきました。


　今、電気をはじめエネルギーの確保に強い関心が寄せられています。　しかし、この中核を担う省エネ委員会（地球温暖化防止対策推進委員会）が
　一握りの会社を除き、まったく機能をしていないのです。

　Ｄｏを起動又は活性化させない限り、何の成果も生じません。

　委員会・プロジェクト・チーム　呼び方は会社により様々ですが、その立上げや　活性化は、毎月1回のご指導で1～2年は必要です。

　どんなことでも勝利するには、勝つまで止めないことである、と言われています。私もその通りと思います。体験もしています。

　省エネにおいても同様で、プロジェクトやイベントは活を入れるには好適です。
　　

　しかし、継続してこそ力となるのも事実です。

　では、継続をさせるにはどうしたら良いのでしょうか。
　

　答えは、組織作りでにあります。

　これは、省エネ法でも設置を求められている通りですが、実際は「やった振り委員会」を設置しているに過ぎないのが実情。

　冒頭に述べたとおり、エネルギー分野においては省エネが一番投資回収が早い。

　同様に温暖化防止としてCO2の排出削減をオフセットするため排出枠を買うよりも省エネ投資が確実です。

　仮に一時的に排出枠を買ったとしても、翌年も買わなければならなくなる。そしてその翌年も。

　しかし、省エネ投資ならオフセットする排出枠を買う量が毎年毎年減っていく。

　どんな省エネ投資を行おうとも、誰一人「費用対効果」以外の判断尺度しかないとすれば、共通の認識を再構成することから始めなくてはならないのです。


　法が要求しようとしまいと、知見を集める組織として省エネ委員会が必要な理由は、知見がなければ経営者に投資回収の判断材料を提供することもできないのです。

　業者の提案書が必ずしも貴社の実態にあっているとは限らない。　否、むしろ貴社の実態などどうでも良くて売りたいばかりで作文をしている事も多いとも言われています。

　大変残念な事ですが、誠実に対応する業者も沢山ある中で、仕様を決めようにも担当者自身にスキルや知識がなければ、結果として作文提案と結果において変わらなくなってしまいます。

　多くの企業がエネルギーの確保と使い方を変化させてきています。

　Ｄｏは指示命令しても継続しないのです。中核組織無くしては成し得ないのです。

　人材を育てない限り中核組織はいつまでも機能しないのです。エコエナジーは、省エネ委員会という組織を立上げ、又は活性化するお手伝いを通して、美しい地球とエネルギーを次の世代につなぐ意志をもち、行動する人を増やしたいと行動してしているのです。