ガス会社が熱電併給に力を入れている。また民間企業においても、手厚い補助金によって熱電併給を導入が進んでいるが

本当に省エネに成っているか否かは運用次第であり、「熱電併給＝省エネ」の図式は短絡すぎる。

これは、高品質の省エネ診断を行って始めて明らかになる事で、通常は「提案」や「設計」通りと思い込み

十分な検証が行われいるケースは極めて稀である。

熱電併給で省エネになる条件は、実は限られている。

限られていると言うことは、全量を熱電併給に頼ると増エネになるということである。

その理由は、タイムラグと季節変動にある。

従って、この２つの要因を十分に検討して熱電併給の容量が設計されているか否かがポイントとなるが

実は、工場においてもビルにおいても需要（利用の実態）が半年単位で変化することを考慮する必要がある。

どこまで想定できるかを「売りたいばかりの事業者」に任せて設計提案させたなら、答えは無駄な装置を買い、非効率な運用により

増エネになってコストが嵩むことになる。投資も過大になりランニングコストも嵩み、温室効果ガスも削減できないで

「上手く行っているはず」と思い込んでいる事業所の何と多い事か。

でも、チャンスはある。

高品質の省エネ診断によって、課題を明確にし、その後にコンサルティング支援を受けて改善する事である。

コンサルティング支援とは、コンサルタントを「一緒に考えてくれる人的資源」と位置付け、あなたと共同で課題解決を図ることをいう。

つまり、貴方のチームに専門的な知見を持つ人材が、課題解決までの間だ一員として加わることで、チームが強化される。

あなたの替わりでも代わりでもない。あなたと共にチームを勝たせるメンバーなのだ。ここを勘違いするとうまく機能しない。

前提は、高品質の省エネ診断で課題を明確にすることである。

省エネ診断を健康診断に例えたら理解しやすいと思う

一般の健康診断と、精密診断の違いは分かると思うが、健康診断でも検査項目が医療機関によって異なる。

共通項目も勿論あるが、AになくてBにあるという検査項目も多数存在する。

これは検査項目の話である。

しかし、最も大切なのは検査項目ではなく、診断である。

検査は医療関係者や検査官が行う行為であるが、診断は医師が行う行為である。

検査結果は診断のための情報にすぎない。

情報は正確で多数あれば良いが、多数あっても診断に不要な情報や、関係性のない情報は無視されるだけである。

現在の省エネ診断は、エネルギーに関する何を診る診断なのかを考えてみたい。

目的に合致した診断を行っているだろうか？

もしかしたら、答えに合致する課題を探しているに過ぎないのではないだろうか？

エコエナジーの省エネ診断は、こうした疑問から出発しているため、目的を大切にしている。

目的を大切にした結果、「高品質の省エネ診断」が必然として誕生したのである。

高品質の省エネ診断については、また別の機会がお話ししたい。